働き方改革の本質は生産性の向上

幾度となく触れてきたテーマだが、働き方改革の本質は生産性の向上にある。早く会社から自宅へ帰っても、テレワークで自宅で仕事をしても結果、生産性が上がらなければ企業経営、つまり業績上の観点から（その企業も人も）長続きはしないだろう。長続きしないものは原理原則にはなりえず、流行り事で終わってしまう。働き方改革を正しい方向に導くための法則、その原理原則にならしめるのは生産性の向上にある。

ところで生産性とは、成果たるアウトプットを資源投入たるインプットで割って算出できる。１００万円の売上を二人で上げれば、一人当たり生産性は５０万円となる。ここで生産性向上を二つの視点から見てほしい。限りある時間を本来やるべきことに費やしているか、そしてその費やした時間が成果に対してどれだけ効果を発揮しているかである。前者では、まずは、仕事の棚卸をして時間の使い方を振り返ることが必要だ。バッサリとやめる、会議などタスクごとの時間を短くする等々。また後者であればもっと効果のあるやり方に変える。例えばモデルとなる人のやり方を徹底し、分析し、真似てみてはどうだろう。

いずれにしてもこの生産性について未だ日本では解決の道筋を示せていないこと、それが競争力低下の真因になっていることは非常に残念なことである。